経済学研究科修士课程?博士后期课程
日本で最も古い伝统を夸る経済学研究科の一つである京都大学大学院経済学研究科は、创设以来、経済学分野における研究教育の一大拠点として活动を続けてきました。修士课程?博士后期课程の教育?研究を通して、経済?経営における诸活动を、科学的に分析し、财政、产业、雇用、経営、金融、地球环境など、现在の日本が抱える诸问题に対して、本质的な解决策を提示しうる研究者、および専门能力を备えた実务家の养成を行っていました。経済学の最先端を切り开き続けるためには、即効性のある个々の断片的な知识を詰め込むよりも、过去に例のない様々な种类の问题に対して创造的に対応できる能力が必要になります。このような能力を持つ学生を辈出するため、私たちは以下のような学生の入学を期待しています。
- 修士课程においては、志望分野を学ぶために必要な基础学力を有している人、博士后期课程においては、志望分野に関する深い専门的知识を有している人
- 経済学の研究を通じて学术の高度化に寄与する意欲をもっている人、およびその普及?社会的还元に携わる意欲をもっている人
- 志望分野において、先駆的な研究课题を自ら设定することができ、それぞれの分野の方法论を学んで、课题を解决する能力をもっている人
- 日本语、あるいは英语によって、研究成果を国内外に効果的に発信するための、もしくは実践を通じてその社会的还元に携わるための语学能力を具えている人
本研究科は、入学者选抜にあたり、公平な选抜を実施しています。人种、宗教、性别、ジェンダー、年齢、国籍、政治的信条、障害等を理由に差别することはありません。
上记のポリシーを実现するため、本研究科修士课程では、学士课程の成绩等の书类审査、罢翱贰贵尝の成绩による评価及び経済学等関连の専门知识や研究计画を评価する试験を适宜组み合わせた多様な入学试験を実施します。
また、本研究科博士后期课程においても、修士课程の成绩等の书类审査、论文审査及び罢翱贰贵尝の成绩による评価及び口头试问を适宜组み合わせた入学试験を実施します。
东アジア持続的経済発展研究コース（贰础コース）においては、学士课程または修士课程の成绩等の书类审査とそれに基づく受入予定教员とのマッチングを行い、第1次合格者に対して面接试験を実施しています。
経済学研究科修士课程国际连携グローバル経済?地域创造専攻
本専攻では、社会や組織が直面する様々な課題に対し、歴史的素養と経済学的な知識に裏打ちされた批判的で分析的な思考を生かして取り組むことができる人材、またグローバル化する今日の世界においてリーダーシップを発揮できる国際的な人材を育成します。そうした人材を輩出するために、選考にあたっては、以下の能力?意欲?経験を持つ人物を評価 する形で選抜を行います。
- 批判的?分析的な思考力を持ち、自ら问题を设定できる。
- 歴史に関する知识?関心を持つ。また経済学あるいはその他の社会科学的な诸领域について基础的な学力を持ち、社会科学的な概念を扱うことができる。
- グローバル化やその下での地域の変容への関心を持ち、社会や组织が具体的に直面する课题に対して、リーダーシップを持って取り组みたいという意欲を持つ。
- 英语による社会科学系论文の文章论理を理解し、また自らの主张を英语による文章で表现できる。同様に口头でのコミュニケーションでも意思の疎通が可能である。
- 社会的责任と研究伦理を自覚し、それらを踏まえて学修する资质を持つ。
上記のポリシーを実施するため、本専攻の選考は、カリキュラム?ポリシーで示した「GLOCALプログラム」の選考の一部として行われます。 ただし、出願者はあらかじめ希 望する学修経路（スタディトラック）を定めた上で出願し、出願後はこれを変更することはできません。GLOCALプログラムへの出願者のうち、京都大学での学修を含む学修経路を 選択して出願し、選考を経て入学を認められた者が、本専攻の所属学生となります。
GLOCALプログラムにおける選考は基本的に書類選考によって行われますが、本専攻を 含む学修経路に関しては、口頭試問が課されることがあります。出願者は、GLOCALプログラムが定める共通の出願資格を満たす必要があり、それには以下のような要件が含まれます。
- 学士号を持つ者。特に、本プログラムの主题に関连する人文社会科学诸分野（例えば経済学、経営学、歴史学、経済史?経営史?社会史その他）に関する学士号を持つ者、あるいはそれと同等とみなされる者。
- GPA 基準で75%以上（国別のGPA要件については別途定めGLOCALのウェブサイトに掲載）
- IELTS 総合点6.5以上、能力別評定の全てが6.0以上
本専攻の教育课程を含め、骋尝翱颁础尝プログラムにおいては、入学者选抜にあたり、公平な选抜を実施しています。人种、宗教、性别、ジェンダー、年齢、国籍、政治的信条、障害等を理由に差别することはありません。