石村奈々 医学研究科博士課程学生、井上浩輔 白眉センター／医学研究科特定准教授、近藤尚己 医学研究科教授と中村さやか 上智大学教授、丸山士行 曁南大学教授らの研究グループは、全国健康保険協会（協会けんぽ）の生活習慣病予防健診および医療レセプトのデータ（約560万人分）を用いて、皆保険制度のある日本において個人の所得と腎機能低下に関連がみられることを明らかにしました。
これまでの研究により、慢性肾臓病（颁碍顿）の発症や进行には社会経済要因（所得、教育歴、居住地など）との関连がみられ、社会経済的地位の低い人ほどリスクが高いことが示されていました。しかし、公的な皆保険制度がなく无保険者は高额な医疗费のかかる米国からの报告が多く、皆保険制度のある国、特に日本での状况は分かっていませんでした。本研究では全国健康保険协会（协会けんぽ）に加入する被保険者を対象とし、月额収入（标準报酬月额）を基に10分位に分け、所得により肾机能低下リスクの违いがあるかを検讨しました。急な颁碍顿进行（年间别骋贵搁低下量&驳迟;5尘濒/尘颈苍/1.73尘2）と肾代替疗法（透析?肾移植）の开始について评価し、その结果、所得が最も低いグループ（平均月収136,451円）は最も高いグループ（平均月収825,236円）と比较して、急な颁碍顿进行のリスクが1.7倍、肾代替疗法开始のリスクが1.65倍高いことが示されました。
本研究は、健康保険や毎年の健康诊断など手厚い医疗制度の敷かれた日本においても、所得による肾机能低下リスクの差が男女ともに存在することを明らかにしました。より公平かつ効果的なケアに向けて、医疗费の补助を中心とする现在の皆保険制度下のサービスに加えて、肾机能を保つために必要な健やかな生活を维持できる生活环境や支援体制をさらに整备していく必要性を示唆します。また、関连するメカニズムの解明に向けて、生活习惯や治疗の质の违い、社会生活上のストレスや环境の影响などを明らかにすることが求められます。
本研究成果は、2024年3月2日に、国際学術誌「JAMA Health Forum」に、オンライン掲載されました。
「本研究は石村（笔头着者）が病院で肾臓病患者さんの诊疗に携わる中で、健康には社会との深い繋がりがあり、経済的理由や家族の事情から治疗中断に至ることがあり、受疗行动にも社会経済格差が存在すると気付く所から始まりました。同时に病院诊疗の限界と一次予防（健康増进?発病予防）の重要性を认识し、この不平等をなくし皆が同じように健康でいられる、肾不全にならない社会を実现したい思いから、この研究を遂行しました。结果は想定と一致し、现行の医疗制度だけでは健康の公平性が保てていないことが明らかとなりました。今后も研究を深め、どのような人がどのような机序で肾不全に至っているのかを明らかにし、健康格差の缩小に贡献できればと思います。」
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【书誌情报】
Nana Ishimura, Kosuke Inoue, Shiko Maruyama, Sayaka Nakamura, Naoki
Kondo (2024). Income Level and Impaired Kidney Function Among Working
Adults in Japan. JAMA Health Forum, 5(3):e235445.
