近藤尚己 医学研究科教授、荒川裕貴 東京大学博士課程学生（京都大学特別研究学生）らの研究グループは、妊娠中や産後の女性が子育て中に生じる不安や疑問を、自身のスマートフォンを用いて産婦人科医?小児科医?助産師に相談できる、オンライン健康医療相談サービスを無料で利用できる環境にあった女性は、そうでない女性に比べて産後うつのリスクが約3分の2程度に抑えられたことを明らかにしました。
本研究では、横浜市在住の妊妇734人を対象にオンライン健康医疗相谈サービスを利用できる者をランダムに割り当て、产后うつリスクを比较しました。この结果、产后3ヶ月时点の产后うつ高リスク者の割合は、オンライン健康医疗相谈サービスを利用できるグループが15.2%（47人/310人）であり、利用できないグループの22.8%（75人/329人）に対して产后うつリスクが约3分の2程度（相対リスク0.67）であったことが明らかになりました。この违いは、研究参加者の収入や学歴などの社会経済背景によらずみられました。
本研究から、テクノロジーを用いたオンライン健康医疗相谈サービスを提供することで、これまで未解决だった予防的ヘルスケアへの物理的?心理的なアクセス障壁を取り除き、产后うつリスクを减らすことができた可能性が考えられます。
本研究成果は、2023年6月26日に、国際学術誌「BMC medicine」に、オンライン掲載されました。
「オンライン健康医疗相谈サービスは、自宅から好きなタイミングで相谈したいことを相谈でき、医疗専门职から个别化されたサポートを受けられる点が、产后うつリスクの低下に効果的だったと考えています。妊娠中や产后の女性を始めとして、健康状态やメンタルヘルスに悩む人々には、何らかのアクセス障壁のせいで支援源が存在していても届かない状况があり、テクノロジーを用いてそれらの障壁を取り除くことがメンタルヘルスの改善につながる可能性を示すことができて嬉しく思います。」（荒川裕贵）
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【书誌情报】
Yuki Arakawa, Maho Haseda, Kosuke Inoue, Daisuke Nishioka, Shiho Kino, Daisuke Nishi, Hideki Hashimoto, Naoki Kondo (2023). Effectiveness of mHealth consultation services for preventing postpartum depressive symptoms: a randomized clinical trial. BMC Medicine, 21:221.
